人事ノウハウ

採用活動を成功させるためには、まず自社の求人を見てもらい、採用したい人物像に合った多くの人材から選考に応募してもらうことが大切です。これを効率的に行うための手段として、しばしば求人媒体を活用することが検討されます。

この記事では、そもそも求人媒体とは何か、求人媒体の種類、利用する際のメリットとデメリット、さらに求人媒体の選び方を解説します。

採用業務には副業人材の活用という選択肢もあります。詳しくは記事の最後をご覧ください。

求人媒体とは

求人媒体は、採用したい企業と就職・転職を希望する人材をつなぐ役割を持つメディアです。代表的な求人媒体としては、民間企業が運営する求人サイトや求人情報誌、新聞折込チラシなどの紙媒体のほか、公共機関が運営するハローワークのインターネット媒体などがあります。

効果的に活用するには、採用したい人材の層や採用目的、予算などの条件を考慮し、自社に合った求人媒体を選定することが重要です。

求人媒体の主な種類

ここからは、主な求人媒体を7種類ご紹介します。

求人情報誌

求人情報誌とは、企業が掲載料を支払って自社の求人情報を掲載する冊子です。Web媒体を活用して就職・転職活動を進める人が多いため、求人情報誌の勢いは減少してきています。

一方で、地域密着型の採用や特定の専門職に特化した求人、シニア層のアルバイトやパートでの採用などで大きな役割を果たすこともあり、採用したい人物像や目的によって選ぶと良いでしょう。

新聞折込チラシ

新聞折込チラシは、文字通り新聞に折り込まれて配布される求人広告です。紙の新聞を購入している人にアプローチできる求人媒体であり、中高年の求職者をターゲットにしている場合に選ばれる傾向にあります。

地方新聞への折込の場合は、採用したい地域を限定してアプローチできるため、より効果が得られやすいでしょう。

ハローワーク

ハローワークは、全国500ヶ所以上にある公共職業安定所です。厚生労働省が運営する求職者と求人事業者をつなぐサービス機関で、就職相談や求人紹介、雇用保険の手続きなどさまざまなサポートを提供しています。

ハローワークが運営するインターネット求人も媒体の一種です。無料で求人情報を掲載でき、幅広い層の求職者にリーチできるのが特徴です。

求人サイト

求人サイトは、Web上で全国の就職・転職希望者に企業の求人情報を発信し、応募を募るサイトです。

基本的に求職者はサイト内に掲載されている求人を自分で検索し、希望の条件に合った仕事へ応募します。誰もがオープンに情報を見られるため、積極的に転職活動を進める前の潜在層を含めて、幅広く情報を届けられるのが特徴です。

人材紹介

人材紹介は、専門のコンサルタントが企業と求職者の間に入り、最適なマッチングを図るサービスです。求職者と企業双方の希望や要件を聞き、選考に進める候補者を人材会社がスクリーニングしてくれるため、採用活動の効率化に効果的です。

採用が確定した場合に企業側で費用が発生する成功報酬型を採用していることが多く、初期費用や登録費用などは発生しないのが一般的です。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、インターネット上に存在するさまざまな求人情報を集約し、横断的に検索できるプラットフォームです。

そのため、求人検索エンジン上では、直接投稿された求人情報のほか、どこかの求人サイトに掲載されている情報も閲覧できます。一部有料課金の機能もありますが、基本的には企業側は無料で掲載でき、幅広い露出が期待できます。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティング専門の媒体も存在します。ほかの求人媒体では、基本的に求職者からの応募がなければ選考が始まることはありません。一方、ダイレクトリクルーティング媒体では、自社求人情報を掲載しつつ、プラットフォームに登録している人材のなかから自社で採用したい人物を探し、企業側から積極的にアプローチするのが特徴です。

求人媒体のメリット

ここからは、求人媒体を活用することで企業が得られるメリットを紹介します。

多くの求職者にリーチ可能

求人媒体を活用することで、求人情報をより多くの求職者に届けられる点は大きなメリットといえるでしょう。Web媒体を選択すれば、全国の求職者にアプローチが可能です。

ターゲットに合わせた採用が可能

自社で定めた採用ターゲットに合わせて適切な媒体を選択できる点も魅力です。特定の専門性を持つ人材に強い媒体、採用したい地域に特化した媒体など、各媒体の強みを理解し、戦略的な採用活動に活用しましょう。

予算管理がしやすい

採用ニーズや予算に応じて料金プランを選択でき、予算管理がしやすい点もメリットです。掲載料金が固定の媒体、採用が決まった場合のみ費用が発生する成功報酬型、掲載期間に応じた従量課金制など、自社の状況に合った料金プランを選択できます。

採用プロセスの効率化が可能

とりわけ人材紹介の媒体においては、採用プロセスの効率化につなげられるのもメリットです。専門のコンサルタントが適切な人材をスクリーニングしてくれるため、選考の初期段階から自社の採用したい人材と出会える確率が高まるといえます。

企業のブランド認知度向上にも繋がる

求人媒体への掲載を通じて、企業の事業内容や特徴を広く発信できるため、企業のブランドへの認知度向上にもつながります。求人情報のページには、仕事内容や応募条件のほかに、企業のビジョンや目指す姿、ブランドに込めた思いなどを記載すると、求職者の共感を得やすくなるでしょう。

求人媒体のデメリット

求人媒体を活用する場合の注意点やデメリットについても解説します。

他社と差別化が難しい場合がある

媒体内には多くの求人が掲載されるため、他社との差別化が図れていない場合は埋もれてしまうかもしれません。同じ営業やマーケティングの職種でも、自社での仕事は何が異なるのか、はたらき方や企業のビジョンなどを明確に記載し、差別化ポイントを強調することが重要です。

応募者の質にばらつきがある

初期のスクリーニングが入らない媒体においては、企業が求める要件に合わない応募者からの応募が入る可能性があります。応募段階でできる限り応募者の質を高めるためにも、求人情報ページには企業の魅力を十分に詰め込み、妥協なく作り上げるべきでしょう。

広告費用が高額になる場合がある

媒体の種類や掲載プランによっては、高額な費用が発生する場合があります。特に人材紹介媒体では、採用者の年収に応じた成功報酬が発生します。自社のフェーズや予算に合った媒体を慎重に選定することが重要です。

応募者が一時的な興味で応募し、定着しない場合がある

求人媒体を通じた応募では、求職者が十分な検討をせずに応募するケースもあります。その結果、入社後のミスマッチや早期退職につながり、定着しないリスクもあるでしょう。

求人媒体の選び方

効果的な採用活動を実現するためには、自社のニーズに合った求人媒体を選択することが重要です。ここからは、求人媒体の選び方をポイントに分けて解説します。

採用したい職種や業界に特化した媒体を選ぶ

媒体によっては、特定の職種や業界の採用に強みを持つものもあります。看護師やプログラマーなど、専門性を持つ人材の採用を目指す場合は、職種や業界特化型の媒体を選ぶのも1つの方法です。

目標とするターゲット層に適した媒体を選ぶ

求職者の年齢層や希望する雇用形態によって、利用する媒体は異なります。自社が採用したい人材のターゲット層を明確にし、適した媒体を選択しましょう。

掲載費用と予算のバランスを考慮する

求人媒体の掲載費用や料金プランを比較検討し、自社の採用予算に合った媒体を選択します。複数の媒体を併用する場合は、予算配分も考慮に入れておきましょう。

掲載実績や利用者の評判を確認する

検討している媒体での掲載実績や利用者の口コミなどを、契約前に情報収集しておくと安心です。競合他社を含め、自社と似た業界やポジションでの実績を参考にすると良いでしょう。

採用活動の目的に応じた媒体を選ぶ

新卒の学生を大量に採用したい、即戦力で活躍する人材を採用したいなど、採用活動には目的があるはずです。採用したい層が登録しており、目的に合った媒体を選ぶことが重要です。

求職者が利用しやすいインターフェースを提供しているか

求人情報の検索のしやすさや応募フォームの使いやすさなど、インターフェース面で志望度を下げてしまっては勿体ないことです。求職者視点での利用のしやすさも、志望度を左右しうる要素であることを覚えておきましょう。

サポートやアフターサービスが充実しているか

求人情報を掲載した後のサポートや、掲載後に情報が変化した際の原稿修正への対応など、サービス利用中のフォロー体制や各種サービスの充実度は媒体によって異なります。事前にチェックしておきましょう。

応募者管理機能や分析ツールの有無

応募者の選考状況管理や応募データの分析など、採用活動をサポートする機能を提供するプラットフォームもあります。必要かどうかを検討した上で、導入を判断すると良いでしょう。

御社の採用業務を副業社員に任せてみませんか？

この記事では、求人媒体とは何か、その種類やメリット・デメリット、さらに選び方まで詳しく解説してきました。適切な求人媒体の選択は、効果的な採用活動に欠かせない要素です。

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