代表的な採用手法を一覧で紹介!考え方のポイントも解説
新卒採用や中途採用、また副業社員を問わず、求職者にとって超売り手市場の現在、自社が求める人材を獲得するには、効果的な採用手法を取り入れることがカギになります。
今回は、採用手法について種類の紹介から、ターゲットにあわせたおすすめの手法まで、ポイントを踏まえて解説していきます。
代表的な採用手法
採用手法は、以下に挙げる7種類が代表的といえるでしょう。それぞれメリットやデメリットがあり、企業規模やニーズによっても効果は違ってきます。
それぞれの内容を参考にしながら、コストや使い勝手などを考慮したうえで、自社にとって効率のよい採用手法を選んでください。
求人広告
企業や店舗などの求人情報を、雑誌やWebサイトに掲載して、求職者からの応募を促す採用手法です。
無料で求人広告を掲載できる媒体から、掲載情報のサイズごとに料金が設定されるものまでさまざまです。
また、アルバイト専門から転職者向け、IT系など専門職に特化したものまで、媒体によって特徴が異なります。
メリット | ・多くの求職者に自社の求人広告を見てもらえる ・欲しい人材に向けて、仕事や企業の魅力をアピールしやすい ・募集開始までにスピード感がある ・自社の予算に応じた広告掲載が可能 |
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デメリット | ・応募者がゼロでも掲載費がかかる ・自社より条件のよい同業・同職種が掲載された場合、効果が落ちる ・求人広告の作成に時間や工夫が必要 |
人材紹介会社
人材紹介会社から、その会社に登録している求職者を紹介してもらう採用手法です。自社が提示する条件に見合った人材の紹介が行われるため、募集をかけなくても人材獲得が可能です。
ほかの採用手法に比べると若干コストはかかりますが、必要な時期に求めるポジションの補充ができるため、効率のよい採用手法といえるでしょう。
メリット | ・企業が求人募集をかけなくてもよい ・必要な時期にスキルのある人材補充ができる ・非公開求人の対応が可能 |
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デメリット | ・コストが高額な傾向にある ・採用活動を外部に任せるため、組織にノウハウが蓄積されにくい |
検索エンジン
ロボット型検索エンジンによって、求職者がインターネット上にある求人情報を収集します。
検索ウィンドウに勤務地や職種、業界といった特定のキーワードを入力することで、条件にマッチした求人が検出されます。
豊富な求人情報の中から、希望条件に合う案件をまとめてチェックできる利便性の高さから、求職者にとって非常に人気のあるサービスといえるでしょう。
メリット | ・基本的に無料で利用できるため、採用コストが抑えられる ・地方を含め、多くの地域の求職者にアピールできる ・表示回数やクリック数、応募数などのデータ分析が容易 |
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デメリット | ・無料求人の場合、自社の求人が注目されにくい ・上位表示させるための専門知識が必要 ・求人情報の表示回数を減らさないために、頻繁な更新が必要 |
ハローワーク
かつては、求職者が地域のハローワークに赴いて、求人情報の閲覧や求人案件の紹介を行わなければなりませんでした。
2021年からはハローワークインターネットサービス(※1)の機能がさらに充実し、オンラインで受けられるサービスも拡大しています。
現在では、ハローワークを介することなく求職者からの応募を直接受けられる「オンライン自主応募」や、応募者管理をオンラインで行える「求人者マイページ」などがあります。
メリット | ・求人情報の閲覧から案件紹介など、すべてのサービスが無料で利用できる ・全国のハローワークで採用に関するサポートが受けられる ・地域に密着した採用活動が可能 |
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デメリット | ・企業の魅力や独自性のアピールがしづらい ・人口の少ない市町村では、効果が低い |
※出典1:ハローワークインターネットサービス
自社サイト
自社のサイト内に、求人情報を掲載して応募者へアピールします。近年ではコーポレートサイトとは別に、採用サイトのみ展開する企業も増えています。
自社における広報活動の一環として、キャリアについての考え方など、求職者に向けた魅力あるコンテンツとしての発信も可能です。
メリット | ・社員のブログなどを掲載する独自コンテンツの展開が可能 ・採用時のミスマッチが比較的少ない ・採用に特化した独自のコンテンツを、ニーズに応じて展開できる |
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デメリット | ・外注する場合コストがかかる ・定期的な情報更新を行わなければならない |
SNS
X(旧Twitter)やFacebookなどのSNSを活用した採用手法です。SNSを利用する若年層に広くアプローチできるため、近年効果的な採用手法として注目されています。
また、企業の投稿内容から人柄・社風を伝えられたり、コミュニケーションが取れたりするなど、求職者の理解を深められる双方向性がSNSの最大の魅力ともいえるでしょう。
メリット | ・アカウントがあれば情報発信が容易にできる ・自社の情報をターゲットに向けて迅速に伝えることが可能 ・拡散力があるため、母集団形成がしやすい |
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デメリット | ・企業のアカウントは炎上のリスクがある ・発信する情報の明確なガイドラインを作成する必要がある ・情報発信の頻度が少ないと注目されにくい |
紹介予定派遣
人材派遣会社から派遣された人材を一定期間(最長6ヶ月)受け入れた後に、正式な採用を行うのが紹介予定派遣です。
派遣先に正社員や契約社員として直接雇用されることを目的としているため、一般の派遣社員のように一時的な人員補充という理由では活用できません。
メリット | ・自社が求める人材をピンポイントで紹介してもらえる ・一般の派遣社員と違い、企業が直接面接や書類選考を実施できる ・採用コストの削減 ・雇用後のミスマッチが回避できる |
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デメリット | ・派遣会社に登録した人材のみ紹介されるため母集団の規模が小さくなる ・紹介時と直接雇用合意時に発生する手数料の負担 |
中途採用におすすめの採用手法
中途採用を行う場合、以下に挙げる3つの採用手法が有効といえるでしょう。
また、中途採用については、こちらの記事もご覧ください。
関連記事:中途採用は難しい?失敗例や成功させるポイントを解説
関連記事:中途採用の目的とは?メリットデメリットや成功のポイントまで解説
ダイレクトリクルーティング
求人を掲載して求職者からの応募を待つ従来の採用手法と異なり、企業自らが求職者へ直接アプローチするのがダイレクトリクルーティングです。
人材に関するデータベースなどを通じて、狙った層にピンポイントにアタックできるため、採用スピードが向上する点が魅力といえるでしょう。
メリット | ・自社が求めるターゲット層に対してピンポイントでのアプローチが可能 ・採用コストの削減が可能 ・採用業務に関するノウハウを社内に蓄積できる |
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デメリット | ・ターゲットへ個別にアプローチしていくため、採用担当の負担が大きい ・配属部署との連携が必要になる ・負担は大きいが、成果につながらない場合もある |
ダイレクトリクルーティングについては、こちらの記事もご覧ください。
関連記事:ダイレクトリクルーティングとは?メリットデメリットや費用相場を解説
ヘッドハンティング
現在他社で活躍している優秀な人材を、積極的に自社へ引き抜く採用手法がヘッドハンティングです。
厳しさを増す採用市場において、潜在的な転職希望者に対しても直接アプローチできるため、より多様な人材獲得が可能といえるでしょう。
ヘッドハンターは候補者のキャリアやスキルを踏まえたうえで、企業のニーズにマッチした人材を選定していきます。
メリット | ・優秀な人材の確保が可能 ・同業他社で実績を上げている人材を採用できる ・転職市場に出回らない層へのアプローチができる |
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デメリット | ・採用コストが高額になる ・採用までに時間を要する ・給与などの待遇を高く設定する必要がある |
ヘッドハンティングについては、こちらの記事もご覧ください。
関連記事:ヘッドハンティングとは?スカウト・引き抜きとの違いやメリットデメリットを解説
リファラル採用
リファラル採用とは、自社の従業員から友人や知人を紹介してもらう採用手法です。自社の現状をよく知る人材からの紹介のため、ミスマッチの少ない点が魅力です。
ただし、紹介後の選考フローは、通常の応募者と同様です。この点が縁故採用との違いといえるでしょう。
メリット | ・自社の社風や価値観にマッチした人材採用が可能 ・転職市場に出回らないスキルのある人材へアプローチできる ・コスト削減ができる |
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デメリット | ・自社従業員からの紹介を待つため、急な人材採用には不向き ・不採用となった場合の従業員と対象者への配慮が必要 ・職業紹介事業の許可など、職業安定法に抵触する可能性もある |
リファラル採用については、こちらの記事もご覧ください。
関連記事:リファラル採用とは?メリットデメリットや注意点まとめ
新卒採用におすすめの採用手法
新卒採用の場合は、以下に挙げる3つの採用手法がおすすめです。
合同説明会
大手求人情報企業などが開催する合同企業説明会で新卒予定者を集めて、企業の魅力をPRする採用手法です。
イベント開催中は、大勢の新卒予定者へのアプローチが可能なため、雑誌媒体などでは伝えられないリアルな情報発信ができます。
メリット | ・合同説明会の期間中に、多数の応募者候補との接触が可能 ・今まで自社を知らなかった層にも広くPRできる |
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デメリット | ・応募効果がなかった場合でも、出展料などの費用が発生する ・ブースのデコレーションや説明資料などに工夫を凝らす必要がある |
インターン採用
就活が早期化するにつれ、就職活動を行う学生などが企業で実際の仕事を体験するインターン採用が、大企業を中心に増えています。
インターン生を学校卒業後、あるいはインターン中に正社員として採用するため、採用時や人材教育にかけるコストの削減が可能です。
また、インターン採用には、1ヶ月以上の「長期」と、春夏などの休みや1日だけの「短期」の2種類があります。
メリット | ・自社の業務を経験しているため、即戦力としての活躍が期待できる ・ミスマッチが少なくなるため、早期退職が回避できる ・採用コストの大幅な削減が可能 |
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デメリット | ・長期インターンの場合、現場社員の負担が増える ・インターン生が自社の風土や職種に適応しない場合がある ・機密情報漏えいの可能性がある |
学校連携
新卒採用の場合に有効なのが、大学・学校との連携を取りながら採用を行う手法です。自社が大学・学校の学生を積極的に採用していることをアピールしていきます。
また、自社の従業員をリクルーターにして母校で採用活動を行うなど、OBやOGによる紹介や、大学の研究室経由の採用もあります。
メリット | ・優秀な学生を定期的に採用できるチャンスが増える ・学力や専攻内容など、候補者のスキルを予測できる ・求人広告を用いないため、採用コストが抑えられる |
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デメリット | ・時間と労力がかかる ・人材のバリエーションが固定化する ・自社の従業員の負担が増える |
採用手法を考える際のポイント
自社のニーズにマッチした採用手法を取り入れて、求める人材を獲得していくには、以下に挙げる5つのポイントを踏まえて実践していく必要があります。
採用に関するコスト
採用活動には、さまざまなコストがかかります。採用プロセスをすべて自社リソースで賄えば「内部コスト」が、求人広告の出稿やヘッドハンティングなどを活用すれば「外部コスト」が発生します。
また、採用手法を選択する際にも、検索エンジンなど無料で利用できるものから、人材紹介など手数料がかかるものまで多種多様です。
このため、自社の状況やニーズに合わせた予算計画を立てて、コストに見合った効果的な採用手法を取り入れていくとよいでしょう。
求める母集団を形成できるか
自社が求める人材を確実に獲得するには、母集団形成が欠かせません。質・量共に満足できる母集団形成に向けて、コストや新たな採用手法を導入しても、必ずしも良質な母集団形成ができるとは限りません。
自社のニーズに合う母集団を形成するには、やみくもに自社への応募者数を増やすのではなく、新卒や中途採用など、求める層に向けた適切な採用手法とアプローチの選択が重要です。
採用課題を明確にしておく
自社の採用活動を確実に成果に繋げていくには、まず採用課題を明確にする必要があります。
目的が「採用活動の工数を減らしたい」あるいは、「コストを抑えたい」といったものであれば、それぞれ効果的な採用手法が異なります。
自社の状況を踏まえた採用課題をしっかり把握し、採用戦略を立てましょう。
複数の手法を試す
いずれの採用手法にもメリットデメリットがあります。採用したい人材によって適した手法が異なるため、難易度の高い採用手法に絞ってしまうと、うまくいかないケースもあるでしょう。
また、採用担当者のスキルや経験値によっても結果が左右されます。このため、1つの採用手法に頼らずに、複数の手法を積極的に取り入れて、母集団を形成していくことをおすすめします。
実行したら効果検証を行う
どの採用手法を取り入れるにしろ、採用プロセスの各フェーズでのデータ分析を行うことが肝心です。
求人情報の閲覧数をはじめ、応募者の数や面接回数、内定者数などのデータを収集しましょう。収集したデータに基づいた分析を行うことで、採用手法ごとの効果が評価できます。
また、次回の採用活動へつなげるために、フィードバックを参考にして改善点を明確にすることも忘れずに行いましょう。
御社の採用業務を副業社員に任せてみませんか?
今回は、採用手法について、役立つさまざまな情報をお届けしました。自社にとって効率のよい採用手法を取り入れて、希望に叶う人材を獲得していきましょう。
また、この機会に御社の採用業務をハイスキルな副業社員に任せてみることも、有効な方法といえます。
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