人事ノウハウ

採用難が深刻化する中、中途採用のみならず、新卒採用でもダイレクトリクルーティングを導入する企業が増えています。

また、副業人材の獲得においても、ダイレクトリクルーティングは非常に有効な採用手法といえるでしょう。

本記事では、ダイレクトリクルーティングについて、「新卒採用」「中途採用」それぞれの費用相場や、コストを抑える方法までを詳しく解説します。

ダイレクトリクルーティングとは

ダイレクトリクルーティングとは、企業が求める人材に対して、求人広告や人材紹介などを介さず、直接アプローチする採用手法を指します。

従来型の採用手法は、求人情報を掲載し、求職者からの応募を待つ「受け身」のスタイルが主流でした。

しかし、ダイレクトリクルーティングは、データベースから自社が希望するスキルや経験を保有する人材に積極的にアプローチする「攻めの採用」です。

ダイレクトリクルーティングにおける最大のメリットは、自社の採用要件にマッチした人材にピンポイントでアプローチできるため、ミスマッチの少ない採用が実現できる点です。

また、具体的に転職を検討していなくても、「条件が良ければ転職したい」と考える潜在層に対してもアプローチすることができます。

ダイレクトリクルーティングの費用相場（新卒採用の場合）

ダイレクトリクルーティングにおける基本的な料金体系は、「定額型」と「成功報酬型」の2種類があります。ただし、自社が採用を目指す層が新卒採用か中途採用かによっても、発生する費用は異なります。

以下では、新卒採用でダイレクトリクルーティングサービスを活用した場合の「定額型」「成功報酬型」それぞれの費用相場をご紹介します。

定額型

定額型はサブスクリプション型とも呼ばれ、あらかじめ月額や年額の利用料金が決まっています。

以下では、初期費用およびシステム利用料の相場も併せてご紹介します。

成功報酬型

成功報酬型は、新卒者からの応募、または採用に至った際に費用が発生する仕組みです。

初めてダイレクトリクルーティングを導入する企業や、他の求人媒体と併用する場合には、採用コストを抑えやすい成功報酬型がおすすめです。

ダイレクトリクルーティングの費用相場（中途採用の場合）

中途採用をダイレクトリクルーティングで行う場合も、料金体系は新卒採用と同様です。

ただし、新卒採用とは異なり、中途採用は一定の経験やスキルを有する人材が対象となるため、そもそもの価格設定が高くなる傾向があります。

定額型

中途採用に定額型のダイレクトリクルーティングサービスを活用するメリットは、採用人数に応じたコストパフォーマンスが高い点にあるといえるでしょう。

複数名を採用する場合、1人あたりの採用単価が下がる一方で、万が一採用に至らなかった場合でも料金が発生するというデメリットもあります。

成功報酬型

中途採用で成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスを活用する場合、候補者の想定年収に応じて費用が変動するのが特徴です。このため、複数名を採用する場合には、総額が高額になる傾向があります。

ダイレクトリクルーティングの費用を抑える方法

ダイレクトリクルーティングを外部の代行会社に依頼する場合、採用対象となる人材の職種やポジションなどによって費用は変動しますが、少なくとも月額10万円以上は見積もっておく必要があります。

ダイレクトリクルーティングにかかる費用をできるだけ抑える方法として、以下に挙げる9つの手法が有効です。

無料・低コストのプラットフォームを活用（LinkedIn、Wantedly、Xなど）

ダイレクトリクルーティングの費用を抑えたい場合は、無料もしくは低コストで利用可能なプラットフォームを活用するのがおすすめです。

なかでも以下の3つは、若年層からビジネス層まで、それぞれにマッチした特性を持つため、自社の採用ニーズに応じて効果的に活用していきましょう。

ターゲットを明確に設定し、無駄なスカウトを減らす

ダイレクトリクルーティングで重要なのは、自社が求めるターゲット像を明確に設定しておくことです。求める人物像が曖昧なままだと、手当たり次第にスカウトを送る結果になりかねません。

無駄なスカウトが増えると、候補者からの返信率も下がってしまいます。また、人事担当者の負担も増すため、あらかじめ採用したい人材のペルソナを設定し、スカウト対象を絞り込みましょう。

スカウトメールの質を向上させ、返信率を上げる

ダイレクトリクルーティングにおいて、ターゲットとする候補者の興味を引く内容のスカウトメールは、返信率を大きく左右します。

テンプレート的な内容のスカウトメールでは候補者の心に響かず、「この会社に応募してみよう」という行動にはつながらないでしょう。

その結果、返信率が下がり、企業はより多くの候補者にアプローチしなければならず、時間と労力を含めた無駄なコストが発生することになります。

ATS（採用管理システム）を活用し、採用業務を効率化

ダイレクトリクルーティングにおけるATS（採用管理システム）の活用は、人手による無駄な作業を減らすだけでなく、ヒューマンエラーの軽減にもつながります。

候補者のデータ管理やメール送信など、ATSを活用することで自動化が図れるため、大幅な業務効率化と人件費の削減が実現するでしょう。

また、ATSはLinkedInやWantedlyなどのプラットフォームと連携できるため、より効率性の高いダイレクトリクルーティングが可能となります。

社内リソースを活用し、人事担当者や現場社員がスカウト活動を行う

ダイレクトリクルーティングにかかる費用を抑えるには、さまざまなノウハウが必要ですが、自社の人事担当者や現場社員が積極的にスカウト活動を担うことも有効です。

外部のスカウト代行会社などを介さず、社内リソースのみで対応することにより、コスト削減が実現するだけでなく、自社と親和性の高い人材へのアプローチも可能となるでしょう。

ATSなどのツールをうまく活用すれば、担当者の負荷を軽減しつつ、より戦略的なスカウト運用が可能になります。

リファラル採用（社員紹介）と組み合わせて活用する

ダイレクトリクルーティングを用いて採用業務を行う際には、自社従業員から知人や友人を候補者として紹介してもらう、「リファラル採用」を併用するのもおすすめです。

リファラル採用であれば、紹介者である自社従業員へのインセンティブを考慮しても、大幅な採用コスト削減が期待できます。

また、従業員からの紹介であれば信頼性も高く、自社の業務や文化を理解した候補者が集まりやすいため、定着率の向上にもつながるでしょう。

過去の応募者やインターン経験者をタレントプール化し、再アプローチ

過去に自社へ応募した人材やインターン経験者をタレントプールとして蓄積しておけば、外部のスカウト代行会社に頼らず、社内で保有する人材データベースから候補者を探すことができます。

何よりのメリットは、すでに自社と接点のある候補者に再アプローチできるため、新規開拓にかかるコストや時間を大幅に削減できる点にあります。

また、候補者もある程度自社を理解しているため、応募に至る動機付けがしやすく、採用の歩留まりも改善されるでしょう。

SNSでのブランディングを強化し、自然応募を増やす

若年層の主な情報収集源として、X（旧Twitter）やInstagramなどのSNSが主流となっている現在、これらは採用チャネルとしても非常に有益です。

SNSは無料で活用できるうえ、日常的に企業の魅力を発信することでブランディングの強化につながり、候補者が「この企業ではたらきたい！」と積極的に感じる状況が醸成されます。

自然応募が増えれば、スカウトメールの送信数を減らすことができるため、コスト削減に大きく貢献します。加えて、自社のブランド力向上にも寄与するでしょう。

一括購入プランなどのコストパフォーマンスが良い契約プランを検討

ダイレクトリクルーティングサービスを活用する際は、一括購入プランなど、コストパフォーマンスに優れた契約プランを検討することで、コスト削減につながります。

スカウトメールや掲載枠を1件ずつ購入するよりも、一括購入プランに変更したほうが、割引が適用されるケースがあります。

また、プランも単月契約より、年間契約や複数月契約にすることで、1ヶ月あたりのコストを抑えることができるでしょう。

御社の採用業務を副業社員に任せてみませんか？

今回は、ミスマッチの少ない採用手法として注目されているダイレクトリクルーティングについて、費用の相場やコストを抑える方法など役立つさまざまな情報をお届けしました。

ダイレクトリクルーティングは、比較的コストを抑えられるうえ、候補者に自社の魅力をダイレクトに伝えられる採用手法です。

ただし、自社リソースのみで取り組むにはハードルが高い側面もあります。このため、ダイレクトリクルーティングだけでなく、スキルの高い副業社員に御社の採用業務を任せるのも、有効な選択肢の一つです。

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