母集団形成とは？手法やメリット、注意点まとめ
少子高齢化に伴う深刻な労働人口不足によって、企業間では優秀な人材を奪い合う状態といえるでしょう。
このため、企業の採用活動において、新卒・中途だけでなく副業人材を含めた母集団形成の重要性が高まっています。
今回は企業が採用活動において母集団形成をするメリットや注意点をはじめ、効果的な手法についても詳しく解説していきます。
採用における母集団形成とは
母集団形成とは、自社の採用活動に対してターゲットとなり得る人材を一定数集める活動のことです。ただし、人材を多数集めればよいわけではありません。
量だけで自社のニーズにマッチしないなど、質が伴わない母集団は採用担当者の工数ばかりが増えて、採用活動の達成に支障を来たすだけです。
このため、企業にとって良質な母集団形成は、採用プロセスにおいて非常に重要なステップといえるでしょう。
母集団形成のメリット
企業が自社の採用フローにおいて母集団を形成することで、以下に挙げる3つのメリットが得られます。
採用を効率化できる
母集団形成は、あらかじめ自社の求める人物像や採用人数などを設定するため、計画的に採用活動を行うことが可能になります。
このため、「思うように人が集まらない」または「ターゲットとする人材からの応募がない」といった理由による採用活動の長期化や、採用のミスマッチを防いで効率的に進めることができるでしょう。
入社後の定着率が上がる
母集団形成をすることで、自社の企業理念や社風を理解した応募者が集まりやすくなるため、入社時のミスマッチが起こりにくいといえるでしょう。
また、インターンシップなどを通じて応募者が自社の業務内容や環境を事前に体験することで、入社後のギャップが少なくなります。
このため、社員になってからも長くはたらき続けることが可能になり、早期退職などの防止に役立ちます。
計画的に採用活動ができる
母集団形成を行うことで母集団そのものの質を高めることができれば、採用計画の達成はもちろん、採用活動の効率が向上します。
自社にマッチした人材が多数存在していれば、面接通過率や内定承諾率は当然高くなり、短期間かつ、少ない面接回数で多くの内定者を出すことができるでしょう。
このため、計画的な採用活動が可能になり、採用担当者の負担も軽減されるなど、多くのメリットがもたらされます。
母集団形成の手法
母集団形成は、以下に挙げる9つの手法があります。自社の状況やニーズによって向き不向きもあるため、各手法の詳細を参考にして取り入れていくことをおすすめします。
就職・転職サイトや求人情報誌で求人を出す
Webで展開する就職・転職サイトをはじめ、求人情報誌などの各種求人媒体で自社の求人広告を掲載すれば、広く応募者を募ることが可能です。
ただし、いずれも新卒者や転職希望者向け、またはIT関連の技術職に強みがあるなど、求人媒体によって特徴や閲覧する求職者のバックグラウンドが異なってきます。
自社の採用課題やターゲットにマッチする求人媒体を選択することで、効果的なアプローチが期待できるでしょう。
人材紹介会社に依頼する
人材紹介サービスの活用は、自社のニーズにマッチした人材を効率よく採用できる点が何よりのメリットといえるでしょう。
自社の募集職種により、求めるスキルや好ましい人物像などの情報を人材紹介会社と共有して、条件に近い人材を紹介してもらえます。
また、成功報酬型の人材紹介会社であれば、時間と費用の両面でムダが発生しにくい点も魅力といえます。
企業説明会を実施する
企業説明会の実施も多くの人材と接点がもてるうえ、自社の魅力がPRできるため、非常に有効な手法といえるでしょう。
企業説明会は、参加者に企業イメージを提供するだけでなく、実際の応募につながる判断材料となります。
参加者が応募者となるよう、企業情報の一方的な発信だけでなく、「具体的な仕事内容」や「入社後のキャリアプランや待遇」など、参加者が知りたい内容の精査が必要です。
企業説明会に先輩社員の活用や、自社の業界全体の立ち位置などを説明すれば、よりリアルで信用できる印象を参加者に伝えられるでしょう。
インターンシップを募集する
インターンシップの募集は、企業と学生をはじめとする対象者双方にメリットのある手法といえるでしょう。
企業はインターンシップを通じて優秀な人材と早期に接触することで、獲得に向けて同業他社より優位にはたらきかけられるうえ、自社の文化や業務内容をリアルに伝えることが可能です。
一方、対象者は企業での実務経験による業務内容の理解と、自身の適性や興味を確認することで、将来のキャリアプランに役立てることができます。
自社サイトでの情報発信
自社のホームページや公式SNSなどで情報発信を行うことにより、求職者に自社の魅力を広くアピールできます。
公式SNSでフォロワーを多数獲得して、自社の認知度を高められれば、より質の高い母集団形成ができるでしょう。
ホームページの閲覧数向上やフォロワー獲得には、運用テクニックが必要ですが、従来の母集団形成ではヒットしなかった人材との出会いが可能な点もメリットといえます。
ダイレクトリクルーティング
企業が所有する人材データベースなどを用いて、ターゲットとする人材へピンポイントにアプローチしていく手法が、ダイレクトリクルーティングです。
企業からスカウトメールを送ることで、求職者へ自社に対する興味をもってもらい、応募を促します。企業が狙いを定めた求職者へ直接はたらきかけるため、質の高い母集団形成が期待できるでしょう。
ただし、自社内にノウハウがなく、採用担当者も慣れていない場合、求職者の情報収集やコンタクトなどの面でかなりの時間と労力を要してしまいます。
社内にリソースが不足している場合、コストはかかりますが、スカウト代行サービスなどを利用するのもおすすめです。
ソーシャルリクルーティング
SNSの拡散力を有効活用して、採用につなげる手法がソーシャルリクルーティングです。自社が展開する各種SNSを用いて求人情報をリアルタイムで発信し、幅広い層へ応募を促します。
すでに自社のSNSを運用している場合は、コストを抑えながら採用活動が行えるうえに、自社のブランディングや認知度向上にも役立つ点は、何よりのメリットといえるでしょう。
ただし、継続的かつ、魅力的な情報発信を行う必要があり、ターゲットとする人材の早期採用にはつながりにくい面もあります。
リファラル採用を推進する
リファラル採用はダイレクトリクルーティングの一種で、自社従業員の友人や知人を紹介してもらう手法です。あくまで候補者としての紹介のため、面接官による選考と合否判定を実施する点が、縁故入社との違いといえるでしょう。
自社従業員からの紹介であるため、候補者と企業双方のミスマッチが起こりにくいほか、比較的低コストで採用が実現できます。
ただし、候補者が不採用となった場合、紹介者である従業員に配慮しなければなりません。このため、いくつか別の方法と並行した活用がおすすめです。
退職者を再雇用する
母集団形成において、退職者の再雇用は即戦力の活用に直結するため、適切に行えば非常に有効な手法といえるでしょう。
昨今、退職した元従業員は世代を問わず、英単語で卒業生や同窓生の複数形を意味するアルムナイと称され、制度として取り入れることで積極的に元従業員を再雇用する企業も増えています。
何より元従業員によるアルムナイ採用の実施は、再度の人材教育が不要なため、育成コストがかかりません。また、企業文化の維持やノウハウの蓄積にも役立つ貴重な存在といえます。
母集団形成のプロセス
母集団形成には、以下に挙げる7つのプロセスを経て進めていく必要があります。
採用ターゲットの明確化
企業における採用計画で最も重要なのは、ターゲットとする人材を明確にすることでしょう。組織の将来的なリーダーを担う新卒や、即戦力としての活躍を期待する中途採用など、企業によって必要な人材は異なります。
採用ターゲットを明確化することで、企業は狙う層に絞った効果的な採用戦略を立てられ、ミスマッチの少ない採用活動を実施できます。
採用予定数の決定
ターゲットとなる層を明確化したら、どの程度の人数を採用するかについて決めていきましょう。採用予定数を決定することで、採用プロセス全体がより計画的に進められます。
また、採用予定数をあらかじめ決めておけば、ターゲット層の質と必要数に注力した母集団形成が可能になるだけでなく、採用コストの抑制にもつながるでしょう。
母集団の目標値の決定
母集団の目標値決定は、採用プロセスにおける各ステップの進捗状況の把握に欠かせないものです。応募者数や書類選考通過者など、過去の採用活動実績における各ステップでのデータを分析して割合を確認しながら、最終的な採用人数から逆算して目標値を設定していきましょう。
母集団での必要数が分かれば、選考や面接を受ける応募者層の目星が付き、各々どの程度の時間を要するかが見極められます。
このため、どのような手法を用いて今後の採用活動を進めるかなどについて、具体的な活動計画に落とし込めるでしょう。
採用スケジュールの策定
計画的な採用スケジュールを策定することで、無駄な採用コストを抑制できるほか、適切なタイミングで必要なリソース投入が可能になるため、効率的な採用活動が実現できます。
採用スケジュールがしっかり定まっていれば、採用プロセス全体がスムーズに進行するだけでなく、応募者への迅速かつ、適切なフォローも可能になるでしょう。このため、応募者の満足度も向上します。
アプローチ手法の検討
母集団形成において、どのような媒体やツールを利用するかを決めるアプローチ手法の検討は、採用活動の成否を見据えたうえで重要な要素といえるでしょう。
ターゲットに向けた適切なアプローチ手法を選択することで、自社が希望する人材のスキルや経験値などの精度が向上し、採用活動におけるミスマッチが防げます。
求人原稿作成
求人原稿を作成する際は、募集職種の条件や企業の魅力に留まった発信だけでなく、狙ったターゲットに響くメッセージにも焦点を当て、「この会社ではたらいてみたい」と思わせる内容にしましょう。
また、求人媒体の選定も成功を握るカギです。自社のニーズに合った求人媒体を複数選んで、出稿のタイミングをうまく見計らうと、応募者の注目を集めやすくなります。
採用活動開始
上記6つのプロセスを経て、実際に応募者を集める採用活動をスタートします。採用活動を始めたら、応募者の継続的な質と量のチェックは欠かせません。
求人媒体ごとの応募者数の推移をはじめ、応募者の経歴や人物像が自社の求めるものとズレが生じていないか、逐一確認していきましょう。
母集団形成の際の注意点
企業の採用活動における母集団形成にはメリットだけでなく、以下に挙げる3つの注意点があることも理解しておきましょう。
大規模母集団の形成にはコストがかかる
母集団形成の規模が大きくなるほど、広告費や採用イベントなどに対する広範囲へのアプローチが必要になるため、コストが増加してしまいます。
また、費用面だけでなく、大量の応募者を選考するために多くの時間と労力を費やさなければなりません。このため、費用対効果を考慮した、効率的な母集団形成が重要になってきます。
求める人材像を明確にしておく
母集団形成の目的は、一定数集められた求職者の中から自社のニーズにより近い適性のある人材を選び出すことです。
このため、スキルや経験値など、自社が求める人材像がはっきりしていないと、選び出すための労力と時間ばかりがかかり、採用工数が増えてしまう可能性もあるでしょう。
質の高い母集団＝適切な人材の精査ができるため、計画的な採用活動につながります。このため、採用ターゲットは明確にすることが肝心です。
採用基準も明確にしておく
求める人材像はもちろん、採用に至るか否かの基準も明確にしておきましょう。応募者のスキルや経験をはじめ、価値観、行動特性など、採用基準の具体的な指標を定めておくことです。
明確な採用基準を設定しておくことで、選考プロセスの効率が向上し、スピーディかつ、的確な人材の獲得が可能になるでしょう。
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今回は採用フローに欠かせない、効果的な母集団形成について役立つさまざまな情報をお届けしました。
母集団形成だけでなく、御社の採用業務をハイスキルな副業社員に任せて業務効率を格段にアップさせるのも、企業の成長を見据えるうえで有効な手段といえるでしょう。
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