人事ノウハウ

採用活動には、さまざまな採用コストが発生します。社員採用のみならず副業社員の獲得にも当然採用コストはかかるため、費用削減に悩む企業も多いのではないでしょうか。

今回は、採用コストの種類や一人当たりの相場、上手な削減方法についても解説していきます。ぜひ参考にしてください。

採用コストとは

採用コストとは、人材募集から内定、内定後のフォローなど、企業の採用活動において発生する費用のことです。

採用コストの総額は、採用プロセスごとに発生した費用を合計することで明確になります。また、採用コストの中には採用者一人あたりの獲得にかかった採用単価も含まれます。

採用単価を割り出すには以下の計算式を用います。

採用コストの種類

採用コストは、「内部コスト」と「外部コスト」の2種類に分けることができます。以下の項目でそれぞれの詳細について解説していきます。

内部コスト

面接への参加など、社内の各担当者に発生した採用活動全般の費用が内部コストです。

内部コストの具体的な例は以下の通りです。

• 採用活動全般にかかる採用担当者の人件費
• 面接参加などにかかる、配属部署の上長や役員の人件費
• リファラル採用実施時の紹介社員へのインセンティブ

このように、メインは人件費となるため、コストカットをしようとすると各担当者の負担が増え、採用業務の質が低下するなど支障が出る可能性があるでしょう。

内部コストの把握には、採用プロセスごとにかかった時間を時給で算出することで明確になるうえ、コスト管理もしやすくなります。

外部コスト

自社以外で発生する、外部の業者などに支払うコストが外部コストです。
広告宣伝費など、専門的な知識や技術が必要となる業務が多いため、内部コストより高額になりがちです。

自社を世間に認知させるために必要なコストである一方、状況によって定期的な見直しも必要でしょう。
外部コストの具体的な例は以下の通りです。

• 人材紹介会社への成功報酬
• オンライン面接に用いるツールの利用料金
• 企業案内、パンフレットなどの資料作成料金
• 企業PR動画などの制作費
• 企業説明会やイベント出展などの会場費や参加費

ただし、コストカットを意識するあまり、自社を宣伝する機会を減らしてしまっては意味がありません。コストの配分で、うまく調整していきましょう。

一人当たりの採用コストの相場

従業員一人を採用するには、どの程度の採用コストがかかるのでしょうか。ここでは「新卒採用」と「中途採用」に分け、一人当たりの採用コストの相場を紹介します。

新卒採用の場合

就職みらい研究所が公表している「就職白書2020」（※1）によると、2019年に企業が新卒採用した際にかかった1人あたりの平均採用コストは、93.6万円でした。

2018年に実施した調査では、新卒1人あたりの平均コストが、71.5万円（※2）であったことから、企業の採用コスト負担は上昇しています。

※出典1・2：就職未来研究所「就職白書2020」

中途採用の場合

新卒採用の調査結果と同様に「就職白書2020」によると、2019年に企業が中途採用を行った場合の1人あたりの平均採用コストは、103.3万円（※1）となっています。

また、2018年の調査結果では83.0万円（※2）と、新卒採用の平均採用コストと同じく、年を追うごとに上昇しています。

※出典1・2：就職未来研究所「就職白書2020」

採用コストを削減する方法

採用コストの削減には、以下に挙げる12の方法が有効です。自社のニーズや状況を考慮していくつかの方法を試してみることをおすすめします。

ターゲティングを絞る

自社のどのポジションで、どのような学歴やスキル、経験などをもつ人材を何人必要なのかが明確になっていないと、効果的な採用活動はできません。

ターゲティングがあいまいなままで採用活動を進めると、適切ではない採用手法を選択する結果になります。このため、効果が出ないだけでなく、ムダなコストが発生してしまうでしょう。

また、採用担当者の負担も増えるため、コストと労力両面でロスが出てしまいます。あらかじめターゲットを絞って、最適な採用手法の選択と社内リソースの配分を行いましょう。

社員紹介制度の活用

自社従業員の友人・知人を、採用候補者として紹介してもらうことも、求人広告の掲載などが必要ないため採用コスト削減につながります。

この方法は「リファラル採用」と呼ばれます。縁故採用と近いものの、従業員から候補者を紹介されたあとは、通常の選考フローを経て入社してもらう点が縁故採用とは異なります。

自社文化や内情をよく知る従業員からの紹介のため、コスト負担が少ないうえに、ミスマッチの少ない採用活動が可能な点もメリットです。

リファラル採用に関しては、以下の記事もご覧ください。
関連記事：リファラル採用とは？メリットデメリットや注意点まとめ
　　　　　リファラル採用の報酬相場はいくら？渡す時の注意点はある？

SNSの活用

昨今、20代をはじめとする若年層の情報入手手段は、SNSの活用が圧倒的といえるでしょう。X（旧Twitter）やInstagramでも、企業アカウントが増えています。

アカウントの開設自体は無料で行えます。自社の魅力や企業情報をコンスタントに発信していきましょう。ただし、フォロワーが増えるまでにはある程度の時間がかかり、ユーザーの目を引くためには、頻繁な更新も必要です。

掲載媒体の見直し

求人媒体に自社の求人情報を掲載するには、高額な出稿料が必要となるケースもあります。高い出稿料を払って求人広告を掲載しても、必ず応募や採用につながるとは限りません。

効果の有無に関しては、同業他社の動きなど、時期的な問題もあるでしょう。また、自社のニーズと掲載媒体がマッチしていない可能性もあります。

まず、自社が求める人材と掲載媒体がマッチしているか、分析することから始めましょう。最近はハローワークだけでなく、無料で求人情報を掲載できる媒体もあるため、利用してみることをおすすめします。

面接や選考プロセスの簡略化

採用活動において、選考プロセスの工程が増えて複雑化するにつれ、採用コストは上昇します。このため、選考プロセスの内容を見直して、簡略化できるものから実践していきましょう。

たとえば、評価基準を統一化すれば、面接対応できる人が増え、質の高い面接が実現します。また、オンラインツールを活用することで、採用担当者の負担が削減できるでしょう。

選考プロセスを簡略化することで採用業務も効率化し、優秀な人材を迅速かつスムーズに獲得しやすくなります。

内部採用の促進

自社で活躍しているアルバイトやパートの方を正社員として登用すれば、外部の業者へ依頼して求人をかける必要がなくなります。

また、 内部採用が促進されれば、非正規としてはたらく従業員のモチベーションが向上します。離職率の低下にもつながるでしょう。

面接官のトレーニング

採用コストを削減するには、面接官のトレーニングも効果的です。トレーニングを受けた面接官は、候補者の評価が的確にできるようになります。これにより、採用時のミスマッチを回避し、早期離職者を減らすことができるでしょう。

また、候補者の本音や実力を引き出すスキルも向上するため、選考プロセスがスムーズになり、選考にかかる時間とコストの削減が可能です。

インターンシップの活用

インターンシップを活用することも、採用コスト削減につながります。新卒予定者に自社の業務を体験してもらうことで、知識が身につくうえ、企業風土も理解してもらえます。

社員間の雰囲気なども知ってもらえるため、コスト負担を軽減しながら、ミスマッチの少ない採用が可能になります。

オンライン面接の実施

コロナ禍以来、オンラインによる面接も普及しました。遠隔地に住んでいたり、就業していたりする応募者にとっては、面接のために時間や費用をかけて企業まで出向くことが負担になるかもしれません。

また、採用担当者や役員と直接対面する面接では、自分の実力を発揮できない応募者も少なくないでしょう。

オンライン面接を積極的に活用することで、企業に出向く面接に苦手意識のあった層を取り込むことができるはずです。

支出の見直し

利用する求人広告や人材紹介会社の費用対効果を定期的に確認して、支出を見直しましょう。効果が薄い場合は、低コストのサービスに切り替える検討も必要です。

また、自社で採用サイトを開設すれば、求人広告費や人材紹介手数料を削減できます。

ダイレクトリクルーティングの活用

ダイレクトリクルーティングは、企業が求職者にスカウトメールなどを送り直接アプローチする採用手法です。

狙った層に直接アプローチできるため、質の高い人材を確保しやすいうえ、現在転職を検討していない潜在層にも、アプローチできる点がメリットといえるでしょう。

ただし、候補者のリストアップやスカウトメールなどの作成・送信に時間と労力を要するため、採用担当者の負担が増す可能性があります。予算に余裕がある場合は、代行業者の利用もおすすめです。

ダイレクトリクルーティングに関しては、以下の記事もご覧ください。
関連記事：ダイレクトリクルーティングとは？メリットデメリットや費用相場を解説

自社採用ページの活用

自社が運営するWebサイトやブログなどで、求職者へ直接アプローチしていく採用手法も、採用コスト削減につながります。

企業の価値観や社風に共感する求職者を集めやすく、採用後のミスマッチが少ない点がメリットといえるでしょう。

自社のブランディングの確立につながる一方で、マーケティングやSEO対策などの専門知識が必要です。また、成果が出るまでに一定の時間がかかるため、ほかの採用手法との併用をおすすめします。

御社の採用業務を副業社員に任せてみませんか？

今回は、採用コストについて、役立つさまざまな情報をお届けしました。採用コストを定期的かつ、適切に見直すことで、自社の採用活動の質は格段に向上するはずです。

また、この機会に御社の採用業務全般を即戦力となる副業社員に任せてみることも、効率が上がるだけでなく、採用担当者の負担削減につながります。

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